計算の前提

このサイトで出てくる数値の計算式や前提値、出典を、ぜんぶこのページに置いてあります。中身が気になる方は、のぞいてみてください。

このページの数値は、あくまで目安です。実際の金融計算は、税制や年金制度、市場環境、ご自身の事情で大きく変わってきます。大事な意思決定の前には、ファイナンシャル・プランナーの方などに相談していただけると、より安心だと思います。

1. 全体の流れ

あなたの現在年齢から、想定寿命(初期値 90 歳)まで 1 年ずつ繰り返し計算しながら、その年の収入・支出・投資リターンを合算して、資産がどう動いていくかを出しています。

サーバへ何かを送ったりは、一切ありません。ぜんぶ、あなたのブラウザの中だけで動いています。

2. 収入の計算

項目	計算式	出典・参考
退職前の給与 (額面)	`年収 × (1 + 昇給率)^経過年数`	厚労省「令和6年賃金構造基本統計調査」
給与の手取り	`額面 × 手取り率` (年収帯別 67–88%)	国税庁源泉徴収税額表、協会けんぽ 2025、2026年税制改正反映
退職後の年金	`年金月額 × 12` (デフォルト月15万円 = 単身会社員モデル)	日本年金機構「令和7年4月分以降の年金額」
退職金 (一時)	定年時に一括加算 (進路別: 高卒約1,000万 / 大卒約1,500万など)	厚労省「令和5年就労条件総合調査」
児童手当 (子どもイベント)	0–3歳月1.5万 / 3歳–高校月1万 / 第3子以降一律月3万、所得制限なし	こども家庭庁「児童手当制度のご案内」(R6.10 拡充)

手取り率は年収帯ごとのステップ近似です (200万未満は2026年改正の所得税非課税ライン178万円を反映)。配偶者控除・住宅ローン控除・iDeCo所得控除は Phase 2 で対応予定。

3. 支出の計算

項目	計算式	備考・出典
生活費(住居以外)	`月の生活費 × 12`	食費・通信・水道光熱・娯楽・交通など
住居費(賃貸)	`月の住居費 × 12`	引っ越し年齢で段階的に切替可能
住居費(購入: 一時)	`頭金 + 物件価格 × 諸費用率 (5%)`	仲介手数料・登記費・印紙税・火災保険など。新築3–5%/中古6–10% 目安
住居費(購入: 月)	`月ローン返済 + 維持費 + 固定資産税/12`	固定資産税+都市計画税で年12万円目安 (4,000万円戸建て)
住居費(完済後)	`維持費 + 固定資産税/12`	ローン終了後も固定資産税は継続
子の養育費(月)	年齢区分別の月額 × 人数	幼児3–5万 / 小学3–13万 / 中学4–12万 / 高校4–8万
大学入学一時金	18歳時に進学先別 (国公立30万 / 私立文系40万 / 私立理系45万 / 専門30万)	文科省「私立大学等の令和5年度学生納付金等調査」
大学在学中(月)	国公立7万 / 私立文系10万 / 私立理系12万 / 専門9万	進学先で年数を切替 (専門短大2年 / 4年制4年)
結婚費用	結婚年齢時に式費用 + 新生活費を一括	ゼクシィ結婚トレンド調査 2024 (平均約356万円)
車	頭金なしローン (5年) + 月維持費	軽–コンパクト200万、ローン3%、維持月3万目安

4. 投資の計算

月初に毎月積み立てる方式 (期首払い annuity-due) で計算しています。金融庁のつみたて NISA シミュレーター・楽天証券・SBI 証券などと同じ方式 (月利 = 年利 ÷ 12) なので、各社の積立シミュレーターと数値がそろうはずです。

翌年残高 = 当年残高 × (1+i)¹² + 月積立 × ((1+i)¹² − 1) ÷ i × (1+i) (i = 年利 ÷ 12)

例: 月3万円・年率5%・30年で約 2,500 万円。元本 1,080 万円 + 運用益約 1,420 万円。

過去の市場実績は、将来を保証してくれるものではありません。「期待リターン」5% は、世界株インデックスの長期平均(過去 30 年で年率 4〜7% 程度)を参考にした目安です。下落局面では一時的に大きく目減りすることもあり、退職直後の暴落 (Sequence of Returns Risk) が来ると取り崩し計画が崩れるリスクもあります。

NISA 枠 (年360万・生涯1,800万) 内なら売却益非課税で、Phase 1 ではこれを前提にしています。年・生涯枠を超えた分は本来 20.315% の譲渡所得税がかかりますが、学生の月額積立 (3–5万円) は通常 NISA 枠内に収まります。iDeCo 拡充 (2027年 70歳まで・第2号月6.2万円) は Phase 2 で反映予定。

5. 退職後の資産取り崩し

退職後は積立をやめて、退職時の投資残高に対し Trinity 4% Rule (定額) で取り崩します。「資産 × 4% ÷ 12 = 月額」のシンプルな計算で、過去データでは 30 年枯渇率が 4–5% 程度に収まる保守的なルールです。

毎年の取り崩し額 = 退職時の投資残高 × 4% (取り崩した分は現金扱い)

日本の低金利環境では「3% が安全」という見方もあります (Morningstar 2025)。退職後の生活費は退職前の生活費 (家賃込み) を継続して使う設定で、年金月額が支出に届かない分を投資から取り崩していきます。投資残高が尽きると現金が減っていき、グラフで赤色のマイナス領域として見える化されます。

6. アラート(警告と提案)の発生条件

条件	種別	内容
想定寿命時点で資産がマイナス	警告	不足見込み額を表示
退職時の資産が 3,000 万円未満	警告	一般目安との比較
途中で資産がマイナスになる年がある	警告	その年齢を表示
投資 0 円	提案	月 1 万円積立した場合の差分
投資 3 万円未満	提案	月 +5,000 円した場合の差分
生活費が年収 70% 超	提案	5% 削減した場合の差分

7. 既知の限界(Phase 1)

インフレ未考慮(年 2% を仮定すると 30 年後の購買力は約 55%。Phase 2 でトグル予定)
NISA 枠超過分の譲渡所得税 20.315% 未考慮 (学生の月額積立では通常超えない)
住宅ローン控除 (年末残高×0.7%、最大13年・21万/年) 未考慮 (Phase 2)
iDeCo 拡充 (2027年 70歳まで) 未反映 (Phase 2)
奨学金 (JASSO 給付/貸与/減免) 未反映 (Phase 2)
地域差 (家賃・最低賃金・固定資産税) 未反映 — 首都圏郊外モデル想定
共働き世帯モデル未対応 (単身世帯モデル)
為替変動・通貨分散の未考慮
介護・医療一時金の未考慮(後期高齢期は大きく変動します)
相続・贈与の未考慮
投資リターンは年率固定(実際は変動・下落あり)
退職直後の暴落 (Sequence of Returns Risk) 未反映

8. 出典・参考資料

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」(初任給)
厚生労働省「令和5年就労条件総合調査」(退職金)
日本年金機構「令和7年4月分以降の年金額」
国税庁「源泉徴収税額表」+ 協会けんぽ健康保険・厚生年金保険料率 2025
こども家庭庁「児童手当制度のご案内」(令和6年10月拡充)
文部科学省「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査」
文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」2024年度標準額
総務省「固定資産税の課税状況等」
金融庁「資産運用シミュレーション」(積立計算の業界標準)
Cooley/Hubbard/Walz (1998) Trinity Study (4% Rule)
Morningstar 安全引き出し率レビュー 2025

どれも公開資料です。各機関の最新版を都度参照していただけると、より正確だと思います。

9. ソースコード

計算ロジックは assets/js/compute.js にまとめてあります。ブラウザの開発者ツールからのぞいてみることができますので、気になる方はぜひ見にきてください。

シミュレーターを試す